システムエンジニアの仕事は技術力とチームワークが求められる魅力的なキャリアであるが、IT 分野の需要の高まりで人手不足となっており、新人システムエンジニアに向けてある 1 日の仕事の概要と残業時間についてご紹介する。
このページの目次
1.システムエンジニアとは
システムエンジニアとは、コンピューターシステムやソフトウェアの設計・開発・運用を専門とし、日常生活やビジネスに欠かせないインフラやサービスを提供している。
一括りにシステムエンジニアと呼ばれる中でも、役割・担当で分かれており、代表的な名称が次の通りである。
- ソフトウェアエンジニア – ソフトウェアの設計・開発・テストを行い、ユーザーに使いやすいアプリケーションを開発する。
- インフラストラクチャエンジニア – ネットワークやサーバなどの基盤を設計・構築し、システムの安定性と拡張性を確保する。
- ネットワークエンジニア – ネットワークの設計・構築・管理を行い、スムーズなデータ通信とセキュリティを実現する。
- セキュリティエンジニア – システムやデータの保護を担当し、脅威からの防御策やセキュリティポリシーの実装を行う。
- データベースエンジニア – データベースの設計・開発・最適化を担当し、効率的なデータ管理と高速なデータ処理を実現する。
- クラウドエンジニア – クラウド環境の設計・構築・管理を行い、柔軟性とスケーラビリティに優れたシステムを構築する。
- AI(人工知能)エンジニア – 機械学習や深層学習技術を用いて AI システムを開発し、データから価値ある情報を抽出する。
- IoT エンジニア – IoT デバイスやセンサーと連携するシステムを構築し、デバイス間の通信と制御を実現する。
- フルスタックエンジニア – フロントエンドとバックエンドの両方をカバーし、完全なシステム開発サイクルを担当する。
上記の中でソフトウェアエンジニアのある 1 日の仕事内容が次の通りである。
2.システムエンジニアの 1 日の仕事内容
システムエンジニアの 1 日の仕事内容としては、出社時に前日から朝までに届いているメールや資料をチェックし、打ち合わせや会議に利用する資料作成、ソフトウェアの設計・開発を行う。
保守運用も担当している場合は並行して問い合わせ対応や問題点の調査なども行う。
下表はある 1 日の様子であるが、実際のプロジェクトや環境によって異なる場合があり、効率的な作業とプロジェクトの進捗の確保が求められるが柔軟に調整して自由度の高い職種である。
時間 | 活動 |
---|---|
09:00 – 09:30 | 朝の準備とメールのチェック |
09:30 – 10:30 | チームとの打ち合わせ |
10:30 – 12:00 | 仕様書作成の準備 |
12:00 – 13:00 | 休憩 |
13:00 – 15:30 | 仕様書の作成と更新 |
15:30 – 17:00 | 仕様書のレビューと修正 |
朝の時間は、仕事に向けた準備を行う貴重な時間である。
出社直後にメールや社内ツールで自身に関係する通知をチェックする。
その後、チーム全体で行われるデイリーミーティングに参加し、プロジェクトの進捗状況や課題を共有する。
この午前中の結果により当日中または数日中に完了しなければならない案件があれば優先的に取り組み、残業の必要性も計画する。
次にプロジェクトによって異なるが、システムエンジニアは要件定義と設計のフェーズに積極的に関与する。
顧客の要求や問題点をヒアリングし、それを元にシステムの仕様を詳細に定義する。
作業漏れを無くすために必要な作業項目を洗い出して資料化するため、集中して取り組む時間が必要になる。
午後からは作成した資料のレビュー(見直しと指摘)を行い、その結果から修正を行う。
チームメンバーや関係者からフィードバックを受けながら進めて、最終的な仕様書の完成を目指す。
これにより、ミスや誤解を最小限に抑え、システムの正確な実装に近づけることができる。
3.システムエンジニアの残業時間
システムエンジニアの残業時間は、平均して月に 30 時間ほどである。
これは職場の環境により左右されるが、毎日 2 時間程度の残業がある場合や、集中して残業する日と定時で帰宅するといった緩急をつけて勤務する場合がある。
また、年間を通してシステムエンジニアの繁忙期は年末から年度開始の 4 月から 5 月までの約半年は残業が多くなる傾向がある。
これは自治体の予算執行が年度末の 3 月末が期限となっていることが多いからである。
反面、6 月から 11 月頃までは比較的落ち着き、定時退社がしやすい場合が多い。
労働基準に沿って 36 協定がある会社では毎月、及び通年で残業できる時間に上限があるため、月に 100 時間を超える残業を強いられることは少ない。
しかし 36 協定が無かったり、規定されていても適切に労務管理されていなければ過重労働が発生しやすい業種でもあるため、入社前に確認しておく必要がある。
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