インターネットの普及やさまざまな物がデジタル化する中でシステムエンジニアは人手不足の業界となっているが、実際にシステムエンジニアが得られている給与明細とこの 20 年間の社会保険料の推移を紹介する。

このページの目次
1.システムエンジニアでも役割に応じて給与が異なる点
システムエンジニアは人手不足の状態で給与面では他の業種よりも高い傾向にある。
しかし、「システムエンジニア」という職種は専門職のため個々が持つスキルや実績により給与が異なる。
また、プログラムができなくてもプロジェクトやメンバーをまとめる立場や役割によっては給与が異なる。
下記がプロジェクト内の主な役割で、上に記載している立場ほど給与が高く設定されている。
- プロジェクトリーダー(マネージャ) – プロジェクトの責任者。発注者との交渉やプロジェクトメンバーの管理を行う。
- 設計者 – システムを設計する。ネットワークとアプリで分けられることが多い。
- 開発者 – ネットワークやサーバ技術者の他、アプリを構築するプログラマーも含まれる。
- デザイナー – ウェブサイトなど見た目を設計する。
- テスター – 動作確認を行う。
2.システムエンジニアの給与明細
システムエンジニアの実際の給与明細が次の通りである。
同じ会社に勤めていると昇給したり、転職により給与の考え方が違い増額したり減額することがある。
2-1.2000 年の給与明細
2000 年の新卒の給与明細が下図となる。
最近ではあまり耳にしないが、月給ではなく日額だったので「出勤した日数=給与」となる仕組みであった。

この月は 21 日出勤したので 1 日あたり 7,000 円の給与となっている。
現在では最低賃金の見直しなどで 1 日あたりの日額も上がっているので現在の新卒ではもう少し高い傾向になる。
日曜日しか休日が無く、土曜日と祝日も出勤していたが働いた分だけ給与になるので新卒ながらも休みが取りやすい会社であった。
健康保険や厚生年金を差し引くと手取りは約 147,000 であった。
ただし、新卒の場合は住民税の天引きが翌年からになるので住民税が天引きされるようになるとさらに手取りは少なくなる。
2-2.2002 年の給与明細
前述の会社から転職した 2002 年の給与明細が下図となる。
この会社では月給制となり、土日祝が確実に休みとなっていた。

月給となる基本給は低いが、技術手当や調整手当といった手当で月収を増やしている会社であった。
これは基本給が簡単に増減できない場合に、所属する部署や役割に応じて個々のスキルに見合った月収を支払うことができるメリットがある。
尚、健康保険や厚生年金を差し引くと手取りは約 187,000 であった。
2-3.2022 年の給与明細
最近となる 2022 年の給与明細は月給や各手当が約 290,000 あり、そこから健康保険や厚生年金を差し引くと手取りは約 200,000 であった。
月収となる基本給と手当類は企業によりルールが異なるが、手取りが大きく変わっていないのは給与から天引きされる社会保険料が増えているからである。
3.過去 20 年間の社会保険料の推移
過去 20 年間の社会保険料の推移としては、2000 年では約 28,000 円だったのが 2022 年では 85,000 円ほどに増えている。
下図は 2000 年の社会保険料である。

天引きされる社会保険料の中で得に厚生年金と所得税は受け取る額が多いほど比例して差し引かれる額も増える傾向にあるが、その差し引かれる割合は年々増加している。
そのため、長年同じ会社に勤めて毎年昇給したり、昇格して管理職となり役職手当が付いて月収が増えても差し引かれる社会保険料が増えているのでこの 20 年間は手取りも横ばいとなっている。
また、地方で勤務するほど住民税は安くなる傾向があるが、月収も低く設定されているので住む地域によって格差がある。
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